アパレルニュース のアーカイブ

アパレル業界には実に様々な内容の職種があります。
お店の顔である販売員やクリエイティブなイメージのあるデザイナー、モデルや芸能人と仕事をするチャンスの高いプレスなどなど。
そのほかにも様々な職種がありますが、中でも特に人気の高いMD（マーチャンダイザー）の仕事について、今回はご紹介します。

アパレル業界に直接関係のない人でも、「マーチャンダイジング」という言葉を一度は耳にしたことがあるのではないでしょうか。
この「マーチャンダイジング」とは広義に解釈すると、一般的に消費者の欲求・要求に適う商品を、適切な数量、適切な価格、適切なタイミング等で消費者に提供するための企業活動のことを意味し、「商品政策」や「商品化計画」と呼ばれたり、「MD」と略されることがあります。
アパレル業界におけるマーチャンダイジング活動を主に行う人のことを「マーチャンダイザー」と呼ぶわけですが、商品のプランニングから売り出す戦略などに携わるため、アパレル関係企業において売り上げを伸ばし最大限の利益を得るためには有能なマーチャンダイザーの存在が欠かせません。

新しい商品を生み出す計画を立て、実行し管理するマーチャンダイザーは、商品開発から販売計画、予算管理、生産管理など様々な業務を行います。
具体的には、新商品の開発を行うために綿密な市場調査を行い売り上げの動向をチェックしてから、収集したデータを分析して商品の仕入数量や価格を設定し、販売方法やその時期を考慮した上で消費者のニーズに沿った商品の開発計画を企画・提案していきます。
商品開発後には、売り上げアップを狙う販売促進活動を行い、宣伝広告の企画や商品フェア等の企画・開催、売り場の構成など多岐に渡って業務を受け持つ場合もしばしば。

マーチャンダイザーは流通の全てに関わるプロフェッショナルであり、企業が販売戦略を立てる際に重要な役割を担うため、そのポジションは経験者に限定されると言っていいでしょう。
特に、商品企画の経験や海外からの買い付け業務を経験している人はマーチャンダイザーとして歓迎される傾向にあります。
また、商品企画力やマーケティング力、数値分析能力が求められる職種でもあるため、相応の経験や専門知識が必要です。
華やかなイメージをもつ反面、厳しさが要求される職種です。

近年、日本製ブランドを売りにしている百貨店ブランドの衣料品においても“メイド・イン・チャイナ”が猛威を振るうようになっています。
以前にくらべ、中国で生産してもコストと一定の品質が確保できるようになってきたことが主な要因です。
そんな中、国内の大手アパレルメーカーが再び“メイド・イン・ジャパン”（つまり日本製ブランド）を見直し、強化する戦略に打って出ました。
ここでは「レナウン」と「ワールド」の戦略についてご紹介します。

・レナウンの戦略
レナウンが日本製ブランドにこだわる理由として、低価格志向の次の一手として従来の高い生産技術を生かした戦略商品を育てるためであり、同時に、日本製衣料品の評価が高まる中国市場での販売を照準としていることが挙げられます。

レナウンは自社のブランド「ダーバン」で、日本人初のキャラクターを採用し「日本を着る」という春夏用スーツの販売促進イベントを実施したところ、既製服・オーダー服ともに注文が殺到し、生産現場は活況を呈し現場の士気が大いに高まったという実績を持っているため、今年の春夏物からスーツの仕様を前面刷新することに踏み切ったと考えられています。

具体的には、8万円以上のスーツには芯地に「総毛芯」を取り入れ、さらに日本人の体形に合わせて肩の角度を調整するなど、見た目の美しさに加えて軽さ、柔らかさなど機能性にも磨きをかけました。
加工に手間は掛かりますが、立体感を生む高級スーツの世界標準を再構築しようとしたのです。

・ワールドの戦略
ワールドは、重衣料品中心のレナウンに比べて軽衣料品の比率が高いため、駅ビルやショッピングセンターなどを主力販路としていますが、多くの国内直営工場を抱えています。

近年において同社は自社工場だけでなく、技術力のある各地の独立系工場を相次いでグループ化している点が特徴であり、軽衣料品で必要な染色加工やテキスタイル（生地）に強い工場に資本参加してきました。
ワールドの国内生産比率は昨年の春夏物で4割弱、秋冬物で3割強と低めですが、百貨店向けブランド「モディファイ」では8割強、専門店向けの「コルディア」で7割など、衣料品の低価格競争下でも、日本製ブランドで勝負できる新感覚ブランドとして存在感を放っています。

－この度の東北地方太平洋沖地震、および信州地方地震により被災された皆様には謹んでお見舞い申し上げます。
　皆様のご無事と、一日も早いご回復を心よりお祈り申し上げます。
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各地で深刻な被害を出した東北地方太平洋沖地震が発生して１週間以上が経とうとしています。
被災地を支援する動きは国や地域、業界を問わず広がっており、アパレル業界も例外ではありません。
様々な支援やチャリティー企画が持ち上がっています。

たとえば、ユニクロを運営するファーストリテイリングは地震発生日から即日で被災地への支援策を発表し、特に被害が大きい宮城、福島、岩手、青森、茨城の各県に対してグループから3億円、全世界にいる従業員から1億円、代表取締役会長兼社長である柳井正氏は個人として10億円の義援金を寄付したことは皆さんの記憶にも新しいことと思います。
グループ総額で14億円の義援金を用意し、ヒートテック30万点など7億円相当の衣料品とともに日本赤十字などを通じて各被災地へ寄付した模様はメディアでも大きく取り上げられました。

FOREVER21では、ジャパンオンラインショップのほか、世界のFOREVER 21オンラインショップ（アメリカ、カナダ、ヨーロッパ、イギリス、韓国）の3月18日23時59分までの売り上げを全額寄付すると発表しました。
さらに、国内のFOREVER 21全店舗にも募金箱を設置する予定であり、各ショップで集められた義援金は日本赤十字社を通して被災地の救済や復興支援活動のために活用されるようです。

一方、スタートトゥデイが運営するネットショップチャネル「ZOZOTOWN」が被災地支援プロジェクトとしてチャリティーTシャツの販売を開始したところ、archi、YLANG YLANGなどのレディスブランドをはじめ国内の多数の人気ブランドが協賛することになり、参加ブランドは今でも増えているようです。
Tシャツの売り上げは全て日本赤十字社を通じて被災地へと寄付されます。

ここで紹介したのは一部のアパレル企業の善意であり、このほかにもアパレル企業に限らず様々な業種の企業、非営利団体、個人などが被災された方々の一助になろうと寄付やボランティアに奮闘しています。
各企業が、団体が、そして私たち一人一人が、まずはできることから取り組み、協力する姿勢が求められています。