東日本大震災

－この度の東北地方太平洋沖地震、および信州地方地震により被災された皆様には謹んでお見舞い申し上げます。
　皆様のご無事と、一日も早いご回復を心よりお祈り申し上げます。
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各地で深刻な被害を出した東北地方太平洋沖地震が発生して１週間以上が経とうとしています。
被災地を支援する動きは国や地域、業界を問わず広がっており、アパレル業界も例外ではありません。
様々な支援やチャリティー企画が持ち上がっています。

たとえば、ユニクロを運営するファーストリテイリングは地震発生日から即日で被災地への支援策を発表し、特に被害が大きい宮城、福島、岩手、青森、茨城の各県に対してグループから3億円、全世界にいる従業員から1億円、代表取締役会長兼社長である柳井正氏は個人として10億円の義援金を寄付したことは皆さんの記憶にも新しいことと思います。
グループ総額で14億円の義援金を用意し、ヒートテック30万点など7億円相当の衣料品とともに日本赤十字などを通じて各被災地へ寄付した模様はメディアでも大きく取り上げられました。

FOREVER21では、ジャパンオンラインショップのほか、世界のFOREVER 21オンラインショップ（アメリカ、カナダ、ヨーロッパ、イギリス、韓国）の3月18日23時59分までの売り上げを全額寄付すると発表しました。
さらに、国内のFOREVER 21全店舗にも募金箱を設置する予定であり、各ショップで集められた義援金は日本赤十字社を通して被災地の救済や復興支援活動のために活用されるようです。

一方、スタートトゥデイが運営するネットショップチャネル「ZOZOTOWN」が被災地支援プロジェクトとしてチャリティーTシャツの販売を開始したところ、archi、YLANG YLANGなどのレディスブランドをはじめ国内の多数の人気ブランドが協賛することになり、参加ブランドは今でも増えているようです。
Tシャツの売り上げは全て日本赤十字社を通じて被災地へと寄付されます。

ここで紹介したのは一部のアパレル企業の善意であり、このほかにもアパレル企業に限らず様々な業種の企業、非営利団体、個人などが被災された方々の一助になろうと寄付やボランティアに奮闘しています。
各企業が、団体が、そして私たち一人一人が、まずはできることから取り組み、協力する姿勢が求められています。