ZOZOTOWN - “憧れのファッション・アパレル業界で働く♪”~シーエーセールススタッフ~

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ファッションサイト「ZOZOTOWN(ゾゾタウン)」がマガジンストア開設

ゾゾタウンでは11月26日、ゾゾマガジンストアをオープンさせました。
このストアでは、ファッション誌を中心に150誌を展開。
雑誌の記事から、そのシーズンのトレンド情報を配信するマガジンニュースページの配信も同時にスタートしました。

ゾゾマガジンストアはゾゾタウン10周年企画として、ゾゾマガジンストアは「ファッションと雑誌をトータルで提案するオンライン書店」として開設。
雑誌名や性別などで雑誌の検索を行えるほか、一部の雑誌では立ち読み機能なども利用できるそうです。
ファッション雑誌のほかにも男性向け雑誌である『BRUTUS』や結婚情報誌『ゼクシィ』など、年齢、性別を問わず楽しめる雑誌がたくさん。
マガジンニュースページでは、ファッション誌『Soup.(スープ)』による「おしゃれ防寒スタイルのための冬小物セレクト講座」や、「柴咲コウと小出恵介が着こなす、トミーヒルフィガーの『都会のアウトドア・モード』」など、各ファッション誌が提供する一部の企画ページの配信も行われます。
カードページや商品一覧ページに雑誌のレコメンドを表示させるため、関連商品の購入でも、対象となる雑誌が消費者に伝わる仕組みです。

今回行われたリニューアルによって、ゾゾヴィラはゾゾタウンにサービスを統合、アウトレットショッピングサイト、ゾゾアウトレットのサービスの終了、ゾゾナビはゾゾタウンを提供する株式会社スタートアップトゥデイが提供する、スマートフォン向けアプリケーション「WEAR(ウエア)」に統合されることとなりました。

アパレル業界に関するマメ知識 ~ネットショッピング事情~

以前は、「アパレル業界はネットショッピングには向かない」という定説がありました。
 「試着ができない」「荷物の受け取りが面倒」「実物を見ないと不安」などの理由で消費者から敬遠されてきたことが、そのような定説が生まれた主な理由です。

しかしながら近年では、そんな定説を覆し、若者や女性を中心に広い支持を集めているネットショップが増えています。
その代表的な例として、ネットショップ“ZOZOTOWN”が挙げられます。

ZOZOTOWNとは、「想像と創造の行きかう街」をコンセプトとして作られたインターネット上の仮想ショッピングモールです。
原宿、渋谷などで人気の高いブランドアイテムを数多く取り扱っており、その名の由来は想像(SOZO)のZOと創造(SOZO)のZOを組み合わせたものです。
ユナイテッドアローズ(UNITED ARROWS)やビームス(BEAMS)などの人気セレクトショップから、吉田カバンやX-girlなどの有名ブランドショップをはじめ、一部のマニアにだけ知られている個性的なセレクトショップなど、90店以上の魅力的なショップが出展しています。

ZOZOTOWNの人気の秘密はそれだけに留まりません。
ネット上に出展されている各店舗は、仮想店舗とは思えないほどその設計がリアルであり、天井の高さや家具の位置など、実際の店舗と同じように綿密に計算した図面をもとに設計されています。
また、商品の掲載写真も多く、ひとつの商品をいろいろな角度から確認することができます。
このようにユーザーの目線にたった親切で分かりやすいサイトの構成も、利用者の増加につながっているのではないでしょうか。

ネットショップへの取り組みはアパレル業界の新しい挑戦として広がっており、各企業においてますます盛んになっています。
今回ご紹介したZOZOTOWNの他にも様々に展開されており、ネット上で簡単にアクセスできます。
アパレル業界への就職や転職を考えている人はぜひチェックしてみてください。

アパレル業界の震災支援活動

-この度の東北地方太平洋沖地震、および信州地方地震により被災された皆様には謹んでお見舞い申し上げます。
 皆様のご無事と、一日も早いご回復を心よりお祈り申し上げます。

各地で深刻な被害を出した東北地方太平洋沖地震が発生して1週間以上が経とうとしています。
被災地を支援する動きは国や地域、業界を問わず広がっており、アパレル業界も例外ではありません。
様々な支援やチャリティー企画が持ち上がっています。

たとえば、ユニクロを運営するファーストリテイリングは地震発生日から即日で被災地への支援策を発表し、特に被害が大きい宮城、福島、岩手、青森、茨城の各県に対してグループから3億円、全世界にいる従業員から1億円、代表取締役会長兼社長である柳井正氏は個人として10億円の義援金を寄付したことは皆さんの記憶にも新しいことと思います。
グループ総額で14億円の義援金を用意し、ヒートテック30万点など7億円相当の衣料品とともに日本赤十字などを通じて各被災地へ寄付した模様はメディアでも大きく取り上げられました。

FOREVER21では、ジャパンオンラインショップのほか、世界のFOREVER 21オンラインショップ(アメリカ、カナダ、ヨーロッパ、イギリス、韓国)の3月18日23時59分までの売り上げを全額寄付すると発表しました。
さらに、国内のFOREVER 21全店舗にも募金箱を設置する予定であり、各ショップで集められた義援金は日本赤十字社を通して被災地の救済や復興支援活動のために活用されるようです。

一方、スタートトゥデイが運営するネットショップチャネル「ZOZOTOWN」が被災地支援プロジェクトとしてチャリティーTシャツの販売を開始したところ、archi、YLANG YLANGなどのレディスブランドをはじめ国内の多数の人気ブランドが協賛することになり、参加ブランドは今でも増えているようです。
Tシャツの売り上げは全て日本赤十字社を通じて被災地へと寄付されます。

ここで紹介したのは一部のアパレル企業の善意であり、このほかにもアパレル企業に限らず様々な業種の企業、非営利団体、個人などが被災された方々の一助になろうと寄付やボランティアに奮闘しています。
各企業が、団体が、そして私たち一人一人が、まずはできることから取り組み、協力する姿勢が求められています。

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