転職

転職活動が盛んなアパレル業界は、派遣社員の採用においても他の業界に比べて活発な傾向にあります。

今では当たり前になった「派遣のお仕事」ですが、派遣と正社員の間にはどのような違いがあり、メリット・デメリットがあるのか・・
皆さんはよくご存知でしょうか？

派遣社員と正社員の大きく異なる点と言えば、派遣社員は仕事内容や勤務時間など「働く条件」を選べるということです。

派遣社員の募集要項には、「業務は○○に限定」「勤務時間は○時～△時、残業なし」などと明記していることがほとんどです。

その一方で、休日が多い月と少ない月では収入に差が出たり、派遣期間が終了すればまた新しい仕事を探さなければならないなど、安定性に欠ける面もあります。

このように、派遣社員として働く場合の特徴をよく理解しておくことはとても大切であり、自分の目的に応じて派遣として働くことを選ぶ人は年々増えています。

以下に、派遣社員・正社員の働く条件について、主なトピックごとに比較してみましたので、参考にしていただければと思います。
＜働く条件＞
①派遣社員
②正社員
　

仕事の内容 　
①あらかじめ職種を決めて働く。 　　　　　　　　　　　　　　　　
②自分の業務範囲外のことでも仕事をする。

働く時間 　
①派遣先企業による。働く時間を選ぶことができる
②勤務している企業・職場の定時。
　　　　　　　　

働く期間 　
①派遣先企業による。契約期間を選ぶことができる。 　　　　　　　　
②原則として定年まで。

残業 　　　　　
①派遣先企業による。残業のない企業・職場を希望できる。 　　　　　　　　
②勤務している企業・職場による。残業を断ることは難しい。

休日 　　　　　
①派遣先企業が定める休日に準じて休めるが、その間のお給料は支払われない。
②勤務している企業が定める休日。

お給料 　　　　　
①たいていの場合、時間給。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
②原則として月給。

外資系アパレルの求人情報の中には、年齢やファッション知識、業界経験において制限することは少ない一方、簡単な会話レベル以上の英語力を条件に含むものが多いです。

外資系アパレルで働く場合、たとえば日本支社に勤務するとしても海外本社とやり取りをすることもありますし、社内にいる外国人社員と打ち合わせをしたり、海外へ出張する機会が多かったりと、何かにつけて英語力が必要になってきます。

基本的に外資系アパレルの求人は、新卒を採用することもありますが、それ以上に業界の経験者をヘッドハンティングしたり転職者を採用するというスタイルが一般的で、店長経験者をはじめ店舗運営の経験があるなど、それなりのキャリアを持つ人を対象とした求人情報が多くを占めているのが現状です。

また、販売職や店舗経営などの店舗スタッフに関する求人とは別に、経理や人事などの事務職を募集している求人もあります。
（数は少ないですが。
）たとえば経理職の場合、決算時期などは本国にある本社とのメールのやり取り、レポート報告などがあり、それらの業務はほとんどが英語で行われるはずですので事務職にも英語力が求められます。

アパレルに限った話ではありませんが、外資系企業で特に求められる専門スキルとして輸入通関に関する知識なども重要です。
たとえばアメリカから日本へ輸入する場合、双方の通関業務にはかなり慣習や知識の隔たりがあるようですので、そういった折衝などを英語で行うスキルは　外資系企業にとってはマストであり、重宝されるものなのです。

外資系アパレルは今後も勢いを増して日本のアパレル業界に君臨していくでしょう。
その動向からは目が離せません。

アパレル業界への転職を希望している人の中には、未経験ということで足踏みしてしまうケースが多いようです。
特にアパレル業界における転職は就職と異なり、未経験者にとっては厳しい環境と言えますが、その中で外資系のアパレル企業は能力があると見込めば未経験者でも積極的に採用する傾向にあります。

・外資系アパレル企業への転職
外資系のアパレル企業は、（アパレル関連企業に限らず、外資系企業において一般的に言えることですが）年齢や性別で採用基準を制限することはほとんどないですし、「以前からアパレルに関する業務に携わっているか」「経験や人脈があるか」という点を必須条件に掲げることはありません。
基本的なスタンスとして、「とにかく良い仕事さえしてくれればいい。」「結果を出せれば問題ない。
」という考え方を持っており、それが出来る器のある人物かどうかという点が、その人を採用するかどうかを決めるポイントになります。

アパレルメーカーで「良い仕事をする」とは、すなわち「商品の売り上げに貢献し、数字として結果を残す」ということであり、裏を返せば「成績を残せなければ、クビ」という厳しさもあります。

よく言われることですが、公私ともに共有するような仲間意識をもつ傾向のある日本企業に比べ、外資系企業では「仕事は仕事」と割り切るドライさも要求されます。
外資系企業への転職を目指すなら、そうした文化の違いについても、理解しておく必要があるでしょう。