資格

ファッションをはじめ様々な業界で通じる資格「カラリスト」についてご紹介します。

「カラリスト」とは、色彩の専門家で色のスペシャリストとも呼ばれる職業です。

カラリストには、商品の色彩基調を決定する企業で活躍するカラリストと、個人を中心に色のコンサルタントを手がけるパーソナルカラリストの２種類が存在します。

カラリストになるための資格も、文部科学省認定の色彩検定と商工会議所が検定・認定を行うカラーコーディネーター認定資格、そして日本パーソナルカラリスト協会が検定・認定を行うパーソナルカラリスト検定の３種類があります。

今回は「パーソナルカラリスト検定」について詳しくみていきたいと思います。

パーソナルカラリスト検定の認定を行う「パーソナルカラリスト協会」は、一般人の基本的な色彩知識や配色調和といった知識を測ったり、美容やファッション業界の仕事に従事している方や、ブライダルでの演出や着付けに従事している方の知識が基準に達しているかどうかを認定する検定です。

取得した資格は自信のスキルアップの証明となり、ブライダル業界やメイク・ネイル業界、ヘアカラー業界やメガネ・ジュエリー・着物など全てを含めたファッション業界で、基本から応用までを駆使し色のスペシャリストとして幅広く活躍することができます。

パーソナルカラリスト検定では、３級・２級・１級とクラスが分かれておりますが、３級・２級はどちらから受けても良く併願受験も可能。１級受験は２級合格者のみ受験する事ができます。

３級・２級検定の出題内容は、色彩の文化や理論、色彩とファッション、パーソナルカラー、CUS配色調和理論や色彩を活かすテクニックなど、色に関する基本的な知識を測る内容になっています。

１級検定の出題内容では、３級・２級の色彩に関する基本的知識に加え、パーソナルカラーの調和の原則やシーズンカラー・パーソナルカラーの評価・診断方法・パーソナルカラーとスタイリングといった、さらに踏み込んだ内容を検定します。

因みにパーソナルカラリスト検定３級・２級の内容は、ユーキャンのカラーコーディネート講座（通信講座）にも対応しているので、働きながら、自宅に居ながら受験を目指す事ができます。

お顔やお肌を綺麗に魅せる技術「メイク」は切っても切り離せません。

雑誌やテレビの撮影、ブライダルなど人前に出る際の身だしなみとして、日常生活でも普通に行われています。現在は女性・男性問わずメイクアップのプロが出てきています。

もちろんファッションとの係わり合いも深く、流行のメイクや、メイクをする人のファッションに合わせたメイクを行うなど、高い技術が必要とされます。

そこで今回ご紹介するのが「メイク」に関する技術を検定し認定する「メイクアップ技術検定」です。

この「メイクアップ技術検定」は、メイクアップアーティストという職業を一般の人たちに認知してもらうこと、プロの育成や技術・資質の向上、理念を浸透させるという目的で「社団法人JMA(Japan Make-up Association)」が発行する資格となっています。

メイクアップに興味がある方や、メイクアップを仕事にしたいと思っている方なら誰でも受験できる資格となっており、検定試験上位クラスに合格すればメイクアップのプロとしても国際的にも通用する技術を持っているという認定になります。

用意されている検定級は一番下の4級から最高1級の全部で4段階に分かれています。以下が各級ごとの試験科目です。

・4級……皮膚科学理論・スキンケア理論・色彩理論・メイクアップベーシック知識

・3級……ベースメイク

・2級……標準のプロポーションに則ったバランスフルメイク・メイクアップベーシック知識

・1級……知識・カウンセリング・アドバイス前提のコミュニケーション・イメージング

同検定は誰もが受検することが可能ですが、飛び級の受験は不可。100点中80点以上を獲得で合格となります。

4級と3級は同時受験可能、双方を合格することで2級への受験が可能、4～2級に合格することで1級への受験可能。段階的に試験を受けなくてはいけません。

合格者にはディプロマ（認定書）が発行されます。

経験がものを言う世界だけに資格を取ったからと言ってすぐプロとして働けるわけでは有りませんが、就職などの際には自分の技術をアピールする強い武器になってくれるでしょう。

出展：社団法人JMA

消費者の意見が企業に反映されることで、製品がより良いものに生まれ変わることはよくあります。

しかし、消費者の意見が企業にうまく伝わらない、迅速な対処ができずトラブルになってしまう、適切なアドバイスが出来なかったということも多いです。

そこで、消費者と企業・行政との架け橋を勤めることができるのが「消費生活アドバイザー」です。

消費生活アドバイザーの勤務先は、電気系・生命保険系・通信系などの企業、経済産業省、法テラス、消費者生活総合センターなどの国や地方公共団体などが多いですが、衣服に関連するものは着用者の体に影響がでる場合もあり、意見や苦情などが多数寄せられるため使い方やアドバイスなどが行えるこの資格はファッション業界からも注目されています。

消費生活アドバイザーは内閣総理大臣及び経済産業大臣認定事業の認定資格となり、財団法人日本産業協会が試験を実施しています。

では消費生活アドバイザーの試験内容についてみていきましょう。

試験は第一次、第二次の２つで構成されています。

●第一次試験（択一試験）

１、消費者問題

２、消費者のための行政・法律知識

３、消費者のための経済知識（経済一般・生活経済・経済統計と調査方法の知識・地球環境問題・エネルギー需給）

４、生活基礎知識（医療と健康・社会保険と福祉・余暇生活・衣服と生活・食生活と健康・住生活と快適空間・商品・サービスの品質と安全性・広告と表示・暮らしと情報）

●第二次試験（論文試験）

第一グループ（４題）

・消費者問題

・行政知識

・法律知識（２題）

第二グループ（４題）

・経済一般知識

・企業経営一般知識

・生活経済

・地球環境問題/エネルギー需給

上記各グループから1題を選択して記述を行います。

試験は2つに分かれていますが、第一次試験合格者のみが第二次試験を受験する事ができます。第一次・第二次共に合格した人は、1年以上の実務経験か日本産業協会実施の実務研修を修了することで、晴れて消費生活アドバイザーとしての称号が付与されます。

難しい試験ではありますが、就職に有利なのはもちろん、キャリアアップにも役立つのは間違い有りません。

出展：一般財団法人日本産業協会