アパレル業界

今回も前回の記事に引き続き「近年のファッション・アパレル業界の雇用形態」について調べてみました。

・上昇傾向にあるのはどんな職業？

近年では正社員の求人の割合を伸ばしている職が3つ程あります。それは「販売」「店長」「デザイナー」です。

デザイナー業というのは本来ならばキャリアを重ねるに連れて自分の年齢とブランドの年齢層が合わなくなっていきターゲット年齢と噛み合わなくなってしまう、といった問題が生じるため契約社員で雇用されることが多い職業でしたが、近年では大手アパレルブランドなどを中心として雇用形態の見直しが行われているとのことでした。

また、販売や店長も就業条件や環境が改善された現在では、正社員での雇用が増加したそうです。

今回は「近年のファッション・アパレル業界の雇用形態」について調べてみました。

・正社員の割合が約70%

ファッション・アパレル業界の求人全体を調べてみると、正社員が65%以上、契約社員が30%以上(その他が約5%)でした。
バイヤーや営業、店舗開発に携わる仕事など事業運営に関わる仕事を担うため、アルバイトや派遣社員などではなく無期雇用で長期間働くことができる正社員の割合が約70％と高くなっているようです。

ちなみに、ファッション・アパレル業界のなかで今労働環境の改善が求められている販売業と店長職も求人の割合は70％以上でした。

インテリア業界からアパレル業界への転職する方も少なくはないのだそうです。例えば「無印良品」や「Francfranc」など、誰しも一度は聞いたことがあるであろう有名ブランドのインテリアショップの商品企画や生産を行っている会社エム･シー･リビングについてお話ししましょう。
今現在では爆発的にヒットしている商品はそう多くはありませんが、インテリアのニーズは多様化しています。そんな中生き残っていくためには徹底的な調査と他社との差別化、分析が必要となってきます。
エム･シー･リビングでは既にニューヨークやロンドンなどのインテリアの流行をキャッチし、商品企画に反映させて新たな商品を開発しているのだそうです。
また面白いのが発想の転換を兼ねて“異業種からの採用”を積極的に行っているとのことでした。「元アパレル業界出身者」が開発のリーダーを勤めている。といった実例もあるのだそうです。